コロナ禍で経営環境は一変し、近年ずっと謳われてきた『働き方改革』というキャッチフレーズは、今まさに喫緊に迫った企業の課題となりました。そこで、今回は拙速ではあるとは思いつつも、インストラクションでも既に導入実践し、ここまでコロナ禍においても事業を継続している他社企業と、コロナ禍での人材マネジメントにも大きく関わるクラウドサービスについてご紹介していきます。
| 目次
| 新型コロナの蔓延で起こったこと
2020年は世界にとって苦しい年となりました。
新型コロナウィルスの蔓延が世界規模で起こったためです。
国によっては街も交通機関も封鎖され、都市としての機能を完全に止められてしまいました。
日本では、法律上ロックダウンを強制することはできないのですが、それでも大規模な自粛要請により多くの企業が事業の停止を余儀なくされました。
| コロナ禍でも止まらなかった企業の特徴
そのような状況でも、事業活動を止めることがない企業もあります。
それは、通勤を不要とする体制をとっている企業です。
その筆頭にはサイボウズやMisocaなど、早々にリモートワークに取り組んでいた企業があります。
| リモートワークで役立つクラウドサービス
リモートワークを積極的に取り入れている企業が、どのような方法で通勤不要の体制を作っていたのでしょう。コミュニケーションと業務遂行の視点から紹介します。
コミュニケーションの方法は、このコロナ禍で話題になったZoomというビデオチャットが皆様の知るところでしょう。
ビデオチャットサービスは他にもGoogle MeetやSkypeが有名です。
業務を継続するためには場所を選ばずにデータを扱うことができる必要があります。
そのためにはクラウドで利用できる GoogleのG SuiteやMicrosoft Office 365といったOffice Suite、データの管理ができるサイボウズ社のkintone、弥生会計 オンラインのようなクラウドサービスが必要となります。
| 日本で事業を行うということ
新型コロナウィルスの蔓延により、移動手段が制限された状況での事業継続の課題が顕になりました。しかし、日本においてはウィルス以外にも地震や台風のような災害が毎年のように起こっています。この環境の中で安定して事業を継続するには場所にとらわれない働き方の構築が必要ではないでしょうか。
場所にとらわれない働き方を構築できれば、社員だけではなく、フリーランスとの連携も取りやすくなるため、専門技術を必要なときに必要なだけ調達することも可能となります。事業の継続、事業の成長を望むならば、クラウドサービスを活用し強固で継続的なコミュニケーションを維持することが課題となるでしょう。
記事作成：クラウドワーカー
編集・監修：株式会社インストラクション